【iDeCoを運用する金融機関の選び方】ポイントは3つ！

iDeCoを運用してもらう金融機関はどこがいいのかわからないので選ぶコツを教えてほしい！

iDeCoに加入する際には、まずはiDeCoを運用してもらう金融機関を決めて、さらに運用する商品も自分で選ばないといけません。

それぞれの金融機関が運用する商品のラインアップは決まっていますので、自分が選びたい商品がその金融機関にあるかどうかで、金融機関を選ぶといいですね。

ケン

この記事では、どの金融機関でiDeCoに加入すれば良いのか、選ぶポイントを3つお伝えします

金融機関を選ぶポイントは大きくわけて3つあります。

1つずつ見ていきましょう！

iDeCoの運営管理機関を手数料の違いで選ぶ

金融機関選びの最初のポイントはiDeCoにかかってくる手数料の違いです。

iDeCoは長期的に継続して運用していくことになりますので、手数料は低ければ低いほどメリットがでてきます。

手数料は大きく4つに分類されます。

1．加入時の手数料

加入時の手数料は2829円で国民基金連合へ支払います。よってどの金融機関を選んでも等しく必要な金額です。加入時に一回だけ支払う手数料です。

２．加入中の手数料

加入中は月額で171円（国民年金基金連合105円、信託銀行66円）の管理手数料が毎月固定で発生します。それにプラスして自分が選んだ金融機関に毎月支払う運営管理手数料が発生します。

運営管理手数料は金融機関によって支払う手数料が異なり、手数料がゼロ円の金融機関もあります。

よってこの加入中に金融機関に支払う運営管理手数料の違いが金融機関選びのポイントとなります。

３．受取時の手数料

60歳を過ぎてお金を受け取る時に発生する手数料は一回につき440円の手数料でどの金融機関でも同じです。

４．移換時の手数料

最後は移換時にかかる手数料です。

普通であれば1度金融機関を選んでiDeCoに加入したら60歳*を過ぎてお金を受け取るまで、その同じ金融機関で運用しますので、この移換時の手数料はかかりません。

もし何らかの理由で金融機関を別の金融機関に移したい場合に発生する手数料となります。

また他の理由としては、転職をして新しい勤め先の会社が企業型確定拠出年金の制度があり、個人型iDeCoを会社の企業型確定拠出年金に移換する必要がある時にもこの移換手数料が発生します。

*※2020年5月29日に年金関連法案が可決、成立して、iDeCoの受け取り開始時期は60歳～75歳の間に延ばせるようになりました！

金融機関ごとの手数料一覧

それでは金融機関選びのポイントとなる上記２の加入中の手数料について、具体的に金融機関ごとの手数料の違いをみていきます。

2019年9月23日時点でネットでiDeCoと検索した時に表示される上位12社の金融機関の手数料と商品数をまとめました。

金融機関は大きく分けて銀行系と証券会社系の２つに分けることができます。

銀行系、証券会社系それぞれ上位6社で計12社の手数料と商品数は以下の通りです。

順番は金融機関へ毎月払う運営管理手数料が少ない順番として、手数料が同じ金額の場合はその金融機関がiDeCoとして扱う金融商品数が多い順番としました。

銀行系6社

証券会社系6社

このようにみると、毎月の手数料は銀行系が260円という設定が多いのに対して、証券会社系はほぼ手数料0円が並びます。

逆に、一度加入した金融機関を他の金融機関に変更する場合に必要となる移換手数料は、銀行系が0円に対して証券会社は4400円という設定が多いです。

なかにはイオン銀行や三井住友銀行の未来プロジェクトコース、りそな銀行が設定している加入後2年間の手数料のように、銀行系でも手数料が0円のところもありますが、全体として毎月支払っていくことになる手数料をみた場合は証券会社系の手数料のほうが低いということが言えます。

選んだ金融機関の手数料は毎月発生するものです。月の手数料が数百円だったとしても、年間にすれば大きな金額になってきます。

またiDeCoは長期的に10年、20年、30年と運用していきますのでこの手数料の金額の違いは金融機関を選んでいくうえで大きなポイントです。

iDeCoの金融機関を金融商品の種類で選ぶ

それでは次に金融商品をみていきましょう。

次の表は、銀行系、証券会社系全12社の取り扱う金融商品の数の多い順番に並べた表です。

金融機関ごとの商品数一覧

念のために、ここで誤解のないようにお伝えしておきますが、金融機関が扱う商品数が多いほど良い金融機関である、ということでもありません。

すでに一般の投資信託をおこなっていて、資産運用をうまくコントロールして自分で利益をあげていらっしゃる投資信託上級者の方であれば、iDeCoについても金融機関の扱う数多くの商品の中からちゃんと選ぶこともできると思います。

でも、はじめて投資信託を行われる方であれば、逆に商品数が少ない金融機関を選んで、運用は金融機関にまかせていく、という運用方法もあります。

iDeCoは60歳までは原則的にお金を受け取ることができない、長期的に運用していくお金です。

ですから、日々の利益や損ということに一喜一憂せずに長期的に、かつ低コストで運用していき、選んだ金融機関にまかせていくという視点も大切です。

扱う商品数が少ない金融機関は、このiDeCoの特色である長期的かつ低コストのサービスを提供すべく、数ある金融商品の中からあらかじめ厳選された金融商品を提供してくれています。

よって、特にはじめて投資信託を行われる方にとっては最適である場合もあります。

iDeCoの金融機関をサービスとキャンペーンの違いで選ぶ

iDeCoの金融機関選びのポイント３つ目はサービスとキャンペーンです。

iDeCoの場合は長期的に運用していくものなので、日々毎日のように運用状態をチェックして金融機関へ連絡をとるようなことは必要ないと思います。

一喜一憂せずに気長に構えて運用していく姿勢が大切になりますね。

でも、どの金融機関も問合せや運用のサービスは同じような感じで選べない…。

そうですよね。

ケン

そんなときは、加入時に行われている金融機関のキャンペーンの内容で選ぶ、という考え方もあります。

はじめてiDeCoへ加入する方のためにキャンペーンを実施している金融機関もありますし、既に加入されていて他の金融機関へ移りたいと考えている方のためのキャンペーンもあります。

前述の手数料のところでふれましたが、一度選んだ金融機関を他の金融機関に変更したいときは移換手数料が発生する場合があります。

でも、他の金融機関から自分のところに変更してもらえるように、この移換手数料相当分のマネーギフトをプレゼントするなどのキャンペーンがおこなわれる場合もあります。

ケン

こうしたサービスもうまく活用しながら金融機関を選んでいくことが金融機関選びの３つ目のポイントです。

金融機関から資料を取り寄せるときに、このようなキャンペーンの広告も告知されていますので確認をするようにしましょう。

まとめ

この記事では、iDeCoを運用する金融機関の選び方について、ポイントとなる3つの点をお伝えしました。

この3つが金融機関を選ぶときのポイントでした。iDeCoを運用する管理運用機関は、途中でも変更は可能です。

でも、実際に変更した人の口コミを見ていると、結構めんどうくさい手続きをしないといけません。

ケン

なるべく加入後は変更しないでいいように、じっくりと長くお付き合いできる金融機関を選べるといいですね。

こちらの本が参考になりました

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